お風呂修理の疑問はここで解決！

お風呂修理が必要になる一般的な基準

日常的に使用するお風呂は、経年劣化をします。
一般的に風呂釜の耐用年数は20年～30年と言われています。
また、お風呂のお湯を沸かす給湯器の耐用年数は、風呂釜より短く10年程度になります。
お風呂を設置してから何年経ったのかということは、お風呂修理を決定する重要な基準となります。
耐用年数に満たない短い期間でも、材質や使用頻度によって不具合が生じることがあります。
壁と浴槽を繋ぐコーキング部分やタイルの継ぎ目に亀裂がある場合や排水溝から常に臭いが上がってくるなどの異常がみられる際は、配水管や目に見えない部分に傷みが生じている可能性があります。
浴室暖房を設置している場合は、耐用年数である10年を超えると不具合が生じやすくなります。
異音がしたり暖房効果が落ちてきたと感じた場合は、修理業者に相談をすると良いでしょう。
お風呂に設置されている機器の耐用年数を確認し、破損等に気を付けることがお風呂修理には大切です。

お風呂修理に利用できる公的な制度とは？

お風呂は多くの家庭において毎日欠かさず使われる場所であると同時に大量の水を使用する場所でもあるので、傷みも早く訪れがちです。
その分、修繕のための工事も頻繁に行う必要があります。
大がかりなお風呂修理となると当然ながら費用もかさみますが、その目的や工事内容によっては公的な助成制度を利用することも可能です。
上手に活用すれば、工事費の負担を抑えることができます。
お風呂修理に公的な助成制度が使えるのは、バリアフリー化と省エネ化を目的とした工事を行う場合です。
ですからたとえば傷んだ箇所を直すための工事であったとしても、その機会を利用してバリアフリー化や省エネ化につながるような改修を行うのであれば、補助金の支給が受けられるチャンスがあります。
なお、ここでいうバリアフリー化とは、浴室に手すりを取り付けたり、床をタイルから滑りにくいFRP素材に張り替えたりすることをいいます。
また、省エネ化とは断熱性を高めた浴槽を設置したり、給湯器を省エネタイプに交換したりすることです。